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エコノミック・クライシス

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  1. 1 : : 2017/09/01(金) 03:16:43


    遅くなって申し訳ないです(;^ω^)

    こちらは短期SS執筆会の企画として書かせていただいたSSでありますw


    http://www.ssnote.net/groups/2275





    今回はssnoteではおそらく初であろうと思われます経済ssとなりますw


    マニアックな内容ですが、よろしくお願いいたします<m(__)m>



  2. 2 : : 2017/09/01(金) 03:18:38












    ―――――――出勤した日の夕方に、会社が倒産した。





    こんな冗談みたいなホントの話が、実際に起こったのは、2008年のこと。







  3. 3 : : 2017/09/01(金) 03:19:01









    ___________リーマン・ショック。





    それは、米国最大手の投資銀行グループ、リーマン・ブラザース、倒産。

    負債総額が約64兆円にものぼる、アメリカの歴史上最大の倒産劇である。





    アメリカがくしゃみをすると、全世界が風邪をひく。


    アメリカ発の恐慌の風は瞬く間に世界中へと拡がり、世界同時不況の嵐が吹き荒れた。





    世界各国で銀行の破綻が相次ぎ、その負債総額は日本円にしてなんと2京円にも達したといわれる。


    兆ではない、京なのである。






    100年に一度の大不況。


    そう形容されるほどに、世界経済は混迷を極めていたのだ。







  4. 4 : : 2017/09/01(金) 03:19:45








    その背景にあったものは、サブプライムローン問題である。





    リーマン・ブラザース証券が取り扱っていた低所得者向け住宅ローン。

    それがサブプライムローンである。




    利子も低く、審査も通りやすいことから、多くのアメリカ市民の低所得者層がサブプライムローンを使い、住宅を購入した。





    が、そこから先がすこぶるまずいことになっていた。


    あまりにも無計画にサブプライムローンを利用する人間が増えすぎ、債務不履行が増大。焦げ付きが表面化したのである。





    回収不可能の債権・・・・・・・・・・・・それを経済用語では不良債権というが、要はお金の貸しすぎでリーマン・ブラザースは破綻に追い込まれたのである。







  5. 5 : : 2017/09/01(金) 03:20:12








    さて、この破滅的な経済危機に関して、経済再建に主要な役割を果たした国が存在する。






    ___________日本である。








    時は2008年、10月10日。

    G7 財務相・中央銀行総裁 会合。



    これからお見せするのは、その時の記録である。







  6. 6 : : 2017/09/01(金) 03:21:09







    中川昭一財政金融担当大臣「現在、百年に一度ともいわれる規模で世界同時不況が起こっています。

    それは、あの世界恐慌にも匹敵するものであり、このまま何の対策も講じなければ、世界経済の破綻は避けられません。」


    ストロカーンIMF専務理事「しかしながら、IMFには経済破綻を起こしそうな新興国に対して融資をするだけの資金が不足しているのです。

    本来なら一国の経済が破綻しそうな局面になった場合、IMFが融資をして破綻から回復させるのですが、今回の負債総額はあまりに大きすぎる。」





    ポールソン米国財務長官「それに、我が国としても資金面の援助は困難なのだ。

    ご存知のように、今回の世界同時不況の震源地は我が国。


    我が国の経済は破綻の危機に瀕している。」





    中川「しかしながら、我々日本には、自国の外貨準備を使って、IMFを資金面で援助する用意があります。」




    ストロカーン「!!」

    ポールソン「!!」




    ストロカーン「ちなみに、日本がすぐに融資できる額は、一体どれくらいになると見込んでいますか?」

    中川「日本がすぐに融資できる金額は・・・・・・・・・・・・およそ1000億ドルです。」




    ポールソン「1000億ドル!?」




  7. 7 : : 2017/09/01(金) 03:22:07






    中川「その為にはまず、アメリカが経済再建を成し遂げなくてはなりません。

    現在の世界経済はアメリカドルが基軸通貨であり、アメリカの経済再建無くしては、世界経済の再建もあり得ない。


    アメリカは銀行の不良債権を買い取る気があるのかどうか。

    市場経済はそこに注目しているのです。」




    ポールソン「不良債権を買い取る? すぐには不可能だ。

    その為には議会の議決権が必要だ。


    すぐに実施できる金融政策は、株式の購入だ。議決権のいらない株式購入からなら・・・・・・。」




    中川「今回の金融危機を甘く見ないでいただきたい。」

    ポールソン「!?」




    中川「今回日本はアメリカを助けない。

    アメリカのことだから、自国のことは自国で処理できるものと期待しています。」




  8. 8 : : 2017/09/01(金) 03:22:49






    ポールソン「・・・・・・。

    アメリカが自らの不良債権を処理できなければ、世界経済の破綻ということか。」





    中川「その通りです。

    アメリカは原則として、自己責任論を展開してきました。


    しかし、今回の危機は自己責任だけではどうにもならないでしょう。」





    ポールソン「政府が介入してでも不良債権を買い取るべき・・・・・・そういうことだな。」





    中川「政府が積極的に経済へと介入することはアメリカの伝統的な価値観には反するのでしょうが、これをやらない限りは負債を処理することは不可能でしょう。

    今必要とされているのは、いわば、21世紀型のニューディール政策なのです。



    大国にあっては負債は自分で処理し、新興国の負債はIMFの融資において処理する。

    これはいわば当然の措置であると考えます。」





    ストロカーン「・・・・・・日本の融資表明に感謝の意を示します。」





  9. 9 : : 2017/09/01(金) 03:25:09






    中川「しかしながら、IMFへの融資には二つの条件があります。」

    ストロカーン「条件とは?」




    中川「まず一つ目は、G7をIMFの融資の対象から除外すること。」




    ポールソン「これは先ほどの話とも合致するな。」


    ストロカーン「大国の負債処理は大国自身が行うこと。そして、新興国の援助は我々IMFが行っていく。

    異論はありません。」





    中川「もう一つは、IMFの強行的な介入方法を見直すことです。」





    ストロカーン「・・・・・・なるほど。」



    中川「1997年のアジア通貨危機において、IMFは多額の融資をしましたが、一方で緊縮財政を押し付けた結果、韓国をはじめとする国は不況に陥りました。

    経済基盤も比較的安定したあの状況では、緊縮財政は功を奏さず、かえって公共事業の発注を認めたことで経済は立ち直っていきました。


    今回の危機においても、IMFが強権的に財政再建計画を押し付けるのではなく、各国の事情に合わせた経済再生計画を容認すべしというのが我々の意見です。」






    ストロカーン「資金は融資するが、口は出すな、ということか?」



    中川「いかにも。あなた方のそうした努力次第で、我々日本は融資を実施する覚悟があります。」






  10. 10 : : 2017/09/01(金) 03:26:39







    日本の融資には、いくつか条件が付けられた。



    まず前提として、アメリカの不良債権を処理し、経済を立ち直らせること。

    そのうえで、IMFは新興国に融資をする一方で、強行的な介入を控えることである。




    中川昭一財政金融担当大臣主導のこの提案は、採択された。







    2008年10月13日 世界同時金融システム防衛作戦、決行・・・・・・・・・・・・―――――――







  11. 11 : : 2017/09/01(金) 03:27:09







    さて、財政再建という難題に直面することとなったアメリカは、苦悩していた。





    経済というものは気まぐれだ。


    明るい材料があれば景気は上向くし、不安材料が持ち上がると途端に景気は冷え込んでしまう。





    そう、まるで風向きのようにくるくる変わるのである。






    「米国発の危機はすでに世界規模で蔓延している。



    先日アイスランドがデフォルト(※経済破綻)宣言し、危機が継続する限りこの流れがしばらく続くだろう。


    また、今回はフランスを筆頭に、ドル基軸通貨体制を拒絶する国まで出始めている。

    他方、米国国会の会期が12月に差し迫っており、このまま危機が来年に持ち越されることは許されない。



    金融サミットをホワイトハウスで開催し、なんとしてでもその場で一致した方針を纏め上げなければならない。」






    これは、時のアメリカ合衆国大統領であったジョージ・ブッシュの言葉である。

    当時のホワイトハウスが、いかに危機感を募らせてきたかが分かるだろう。






  12. 12 : : 2017/09/01(金) 03:29:46






    2008年10月21日、ブッシュ大統領はホットラインを通じ、連絡を取った。

    その相手は、時の日本国内閣総理大臣、麻生太郎である





    ジョージ・ブッシュアメリカ合衆国大統領「今回連絡を取ったのは他でもない。

    来月11月14日に、ホワイトハウスでサミットを開催する。


    そこに、麻生総理の参加を要請する。」



    麻生太郎日本国内閣総理大臣「日本はいつでも、必要なリーダーシップをとる用意がある。」





    麻生首相は、ブッシュ大統領の要請を快諾した。






  13. 13 : : 2017/09/01(金) 03:30:12







    2008年10月22日までに、世界経済はさらなる緊迫を見せていた。


    この日までにアイスランド、ウクライナ、ベラルーシ、ハンガリー、パキスタンが経済破綻を宣言。

    IMFなどからの融資総額の予想は330億ドルを超えていた。



    だが、この未曽有の経済危機によって生じた各国の負債総額は、IMFの処理能力を大きく超えるものであった。






    ストロカーン「IMFも資金が底をつき始めている。



    残る手段は金塊の売却しかない。

    だが、それとて700億ドル程度。



    G7から承認が得られず、持久戦になればその時は・・・・・・。」







    世界経済の破綻は目の前・・・・・・状況は切迫していたのである。







  14. 14 : : 2017/09/01(金) 03:31:06







    2008年10月31日。



    この日、麻生首相は官邸で経済諮問会議を開催した。

    内外から集めた専門家約200人。






    麻生「皆さんに今日お集まりいただいたのは他でもありません。



    我々日本人は、先立ってのバブル崩壊という、手痛い経験を被りました。

    しかし、これらの経験から、我々は非常に貴重な経験を得たのであります。



    皆さんと共に、二年間にもわたる研究の成果を結集し、未曽有の経済危機に対する対策を練り上げます。」






    1991年から1993年の間に起きたバブル崩壊。


    その対策が、麻生の用意していた秘策だったのである。

    いや、日本人の経験した財産とも言い換えていいだろう。






    それから2週間後の11月14日。




    麻生首相はアメリカのウォール・ストリート・ジャーナルに論文を発表した。




    『金融危機克服に向けた提案』



    麻生案として知られるそれは、同日に行われたサミットの内容を要約するもので、麻生からブッシュに対する明確な外交メッセージだったのである。






  15. 15 : : 2017/09/01(金) 03:31:49













    2008年11月14日、アメリカ合衆国首都ワシントン.D.C、ホワイトハウス。

    G20金融サミット、開幕―――――――・・・・・・・・・・・・







  16. 16 : : 2017/09/01(金) 03:32:14







    議長国であるアメリカ、大統領ジョージ・ブッシュが最初の発言者に指名したのは・・・・・・・・・・・・麻生太郎総理大臣であった。





    麻生「ご列席の皆様。レジュメ1ページ目のグラフを参照してください。



    90年代の初頭、ご存知のとおり日本は土地バブルの崩壊を経験いたしました。

    その時も今日と同様、土地の価格指数が87%の下落幅を記録しております。


    しかし、日本はそうしたデフレ不況下でなお実質GDP500兆円台をキープさせ、今日までプラス成長を持続させてきました。




    私は以上の経験から、今日、我々が直面している危機は『克服可能である』との認識に立ちます。」





    麻生の宣言は、力強いものだった。


    日本という国の底力、そして、バブル崩壊という辛い経験。

    これらは日本経済の血となり、肉となって、今、未曽有の経済危機に対する道しるべを示し始めたのである。






  17. 17 : : 2017/09/01(金) 03:32:44






    麻生「セクションを2つに分けて考えてみましょう。



    一つ目、早期の段階で実施しなければならないこと。

    健全なマーケットとして信頼を回復させるために、以下の4点が必要となります。





    1、不良債権の全貌を明らかにする。

    2、産業再生機構を作る。

    3、公的資金による資本注入を行う。

    4、「通貨」の流動性を中央銀行が保証する。




    これは時間との勝負であります。

    不良債権の決済時期が遅れるほど傷が深くなる。




    アメリカ政府はこの点を十分に理解され、早急にこれらの対応に踏み切ることを期待します。」






  18. 18 : : 2017/09/01(金) 03:34:29







    麻生の言葉に、ブッシュもうんうんと耳を傾けながら頷く。




    これはアメリカにとっては大変革とも呼べるものであった。


    というのも、幾度か触れているアメリカの伝統的な経済観というのは、放任主義である。

    サブプライムローンで破産した人びとへの救済すら、彼らには受け入れがたい。


    つまり、破産したのは自己責任であり、それを公的資金で救済するなどあり得ないというのが従来からの考え方というわけで。





    ブッシュは、しかし、この変革の必要を認め、それを受け入れたのである。

    それが保守派中心である共和党の支持者にどれほどの影響を与えるのか。



    ブッシュは、それさえも覚悟してこのサミットに臨んだのである。






  19. 19 : : 2017/09/01(金) 03:34:53






    麻生はさらに、話を続ける。





    麻生「二つ目、中期的展望として再び危機が起こらないよう防止策を講じる必要があります。


    重要な点は、この問題の根底にはグローバルな経常収支不均衡(インバランス)の問題があり、基軸通貨国アメリカへの世界中からの資本流入という形で、アメリカの赤字がファイナンスされている根本があることを忘れてはなりません。

    したがって、過剰消費国(アメリカ)において消費抑制策の実施と同時に、アメリカの巨大な需要に支えられて経済成長を遂げていた外需依存度の大きな国々において、自律的な内需主導型経済モデルへとシフトする時なのです。」






    麻生はここで、各国の経済体質の変革をも迫った。



    今まで資本という資本がアメリカに集中し、その対価としてアメリカドルが世界中に分散するという形で、アメリカばかりがものを消費し、各国がそれに依存するという経済体系が出来上がっていた。

    そのため、アメリカへたくさんの資本を売ることで経済を成り立たせてきた国は、今回の恐慌で大損害を被った。



    これを是正するために、麻生は、自国での経済活動で国を成り立たせるよう経済体質の変革を各国へと迫ったのである。






  20. 20 : : 2017/09/01(金) 03:40:18






    麻生「最後に、今日の危機的状況を迎えるまでIMFに、予防機能や検査機能が備わっていなかったことは、健全な金融市場を構築するうえで大きな損失だったと言わざるを得ません。

    したがって、早期警戒機能の設置を提案いたします。



    さらに、いつでも必要な救済措置が受けられるよう、各国の出資総額を倍増させます。

    この場合、IMF、世界銀行、国際フォーラムでの発言権・投票権が今日の経済実態を反映するように見直すことが肝要になります。



    先だって、日本から最大1000億ドル融資する用意があります。」





    最後に麻生が切り出したのは、IMFの改革。

    かいつまんで言うならば、IMFの機能を強化することにより、今回のような経済危機を予防し、さらに実際に危機が起こった場合に備えて資金をきっちりと備えておくことを要求したのである。






  21. 21 : : 2017/09/01(金) 03:41:18







    さて、麻生が以上の提案を行った後、2つの国が反対を唱えた。

    まず反対を唱えたのは、中国である。




    温家宝中国首相「反対だ。グローバル・インバランスの是正なる項目はおそらく中国を批判しているのだ。中国批判は許されない。」





    これは、あまりにも短絡的な見方であったし、あまりにも中国本位な考え方であったので、あまり顧みられることはなかった。

    が、次に反対を唱えたフランスの言い分はそうではなかった。





    サルコジフランス大統領「私も反対だ。ドルは基軸通貨になり得ない。20世紀に確立された金融システムを21世紀も踏襲することは不可能だ。」





  22. 22 : : 2017/09/01(金) 03:42:11






    これはもっともな言い分であった。


    現在の世界財政がアメリカドルを基軸としている以上、アメリカがひとたび不況に陥れば、たちまち世界中が混乱してしまう。

    世界恐慌もそうであったし、リーマン・ショックもそうであった。



    アメリカドルを基軸通貨とする限り、同じような危機は再び起こると考えても無理はないだろう。





    しかし、サルコジはここで、重大な点を見逃していたのである。

    そして、麻生はこのことを実に的確に把握していた。








    麻生「サルコジさん。その場合、さらなるドル暴落は避けられないが、現在、外貨準備のほとんどをドルで保有している新興・途上国の損害を担保する覚悟はあるのかね?」








    麻生の一言は、サルコジの脳天に鉄槌を下すかのごとくであった。

    新興・途上国が被ることになるだろう損害が、サルコジの視野には入っていなかったのである。


    そのことに気が付いたサルコジは、「我々にそのような計画はない。」とつぶやくしかなかった。






  23. 23 : : 2017/09/01(金) 03:43:00







    ブッシュ「結論が出たようだな。」






    翌日、2008年11月15日。

    金融・世界経済に関する首脳会合宣言採択。




    この日、日本が提案した15項目のうち実に12項目が宣言文の中に明記され、麻生案をベースに世界が一致して行動することが決まったのである。







    2009年2月14日。

    日本はIMFに対し、1000億ドルの融資を実施。



    2009年4月2日。


    IMFへの出資比率に基づいた発言権・代表権の改革を2010年春までに達成することで合意。

    同日、EU(欧州連合)と中国がそれぞれ、IMFに1000億ドルと400億ドルづつ出資を表明。






    IMFは十分な資金を得ることが出来、その資金は経済破綻した国、あるいは経済破綻寸前の国へと融資され、世界経済の風向きは変わった。





    中川昭一財政金融担当大臣。

    麻生太郎内閣総理大臣。




    二人の決断と行動が、破綻の危機に瀕していた世界経済を立ち直らせたのである。







  24. 24 : : 2017/09/01(金) 03:43:44












    「今回、アフリカ諸国は被害者の立場にあります。

    しかし、とりもなおさず我々は先進諸国と行動をともにしなくてはなりません。


    とりわけ日本がアフリカ諸国の発展に大きく貢献されていることを、この場でお礼申し上げます。」
     



    G20金融サミット(2008.11.14)

    南アフリカ大統領 カレマ・モトランテの演説・冒頭挨拶より








  25. 25 : : 2017/09/01(金) 03:47:27



    以上で終了になります。


    今回はかなり強引な解釈で経済ssを書いてみましたw

    感想をいただけたら幸いですw



  26. 26 : : 2017/09/02(土) 01:35:57
    公民ものなのに非常に読みやすかったです!
    麻生首相…正直あの頃はあんまりいい印象は無かったんですけど…こんな勇ましい選択と宣言をしていたんですね!
    とても見応えのある作品でした。
    お疲れ様です!

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